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ドイツの近現代史に学ぶ〜『ナチスの「手口」と緊急事態条項』

●長谷部恭男、石田勇治著『ナチスの「手口」と緊急事態条項』/集英社/2017年8月発行

b0072887_20424167.jpg 麻生太郎副総理が「ナチスの手口に学んだらどうかね」と口を滑らせたのは、二〇一三年のこと。すぐに撤回されたとはいえ、自民党が目指す改憲はより現実味を帯びてきているので、麻生発言は一つの戦略を示唆するものとして不気味に地底で響き続けているともいえよう。彼の認識によれば、ワイマール民主制からナチス独裁への移行は「誰も気付かない」うちに変わったというのだが、本当にそうなのか。二一世紀の日本がナチスから学ぶべきことなど本当にあるのだろうか?

 本書では、ナチスがいかにして独裁制を確立するに至ったのかをあらためてふりかえり、同時に自民党改憲草案にうたわれている「緊急事態条項」について、ドイツの近現代史を参照しつつ、いかに危険なものであるかを検討していく。憲法学者とドイツ近現代史の研究者による対論集である。

 一般にヒトラーは民主的に選ばれ民主的な手続をもって独裁体制を築いたと認識されている。けれども「ヒトラーは民主主義で大衆によって選ばれた」「ヒトラーは合法的に独裁体制を樹立した」というのは史実に反すると石田はいう。

 国民の多くがヒトラーを宰相にしようと望んだわけではない。すでにワイーマール体制が崩壊しつつあるなかで、当時の政争のなかからヒトラー首相は誕生したのだ。

 ヒトラー政権の副首相となったパーペンに言わせると、落ち目のヒトラーを「政権に雇い入れる」のであって、用が済めば放り出せばよい。露骨な反ユダヤ主義者、レイシスト、民主主義も立憲主義も否定する煽動家としてヒトラーはすでに世間に知られていました。(石田、p51)

 しかし案に相違してヒトラーはその後、実力をたくわえ暴走を始めた。長谷部がいうように「理屈の通用しない人間が相手では、エリートがコントロールしようとしても限界」があるからだ。

 ナチスの独裁を法学理論で支えた学者としてカール・シュミットが知られる。シュミットは独裁を「委任独裁」と「主権独裁」に区分して考えた。前者は「危機に直面したとき、それに対応するために一時的にある人物ないし集団に権力の集中をはかる」場合をさす。後者は「既存の立憲的な制度を離れて、新たな政治制度をつくり上げることを目的」とする独裁である。

 ヒトラー独裁の成立にあたっては、ワイマール憲法の緊急事態条項が大きな役割を果たした。シュミットの分類で言えば「委任独裁」として設定されていたはずのワイマール憲法第四十八条を根拠に発せられた緊急令が、いつの間にか憲法制定権力として振る舞うヒトラーの「主権独裁」へとすり替えられていったのだ。

 このようなドイツの史実を復習した後、日本における緊急事態条項の検討に入る。

 自民党改憲草案に書き込まれた緊急事態条項は、緊急事態の認定の要件がとても緩いのが特徴である。内乱や自然災害といったことが書かれているが、これは例示にすぎず、必要条件ではない。つまり首相や政府与党による恣意的な運用が可能となる余地がある。

 緊急事態が認定されてしまえば、基本的人権が制限される。戦後ドイツの憲法に相当するボン基本法では、緊急事態が宣言されても、思想、良心、言論の自由が制限される可能性はないが、改憲草案では制限できることが明記されている。

 さらにここで問題になってくるのは日本の司法が「統治行為論」を採っていることだ。高度な政治決定には司法が口を出さないという態度であり、これでは政治の暴走を司法が抑制することはできないだろう。「緊急事態条項を憲法に導入するのであれば、『統治行為論』を退治しておく必要があります」と長谷部が指摘するのはこの文脈においてである。

 ボン基本法では憲法の原則を憲法改正を通じてでも変えられない自国の価値観として規定している。しかし日本ではそうではない。基本的人権の尊重や国民主権などの根本原理を公然と否定する政治家がいるのは周知のとおりである。そのような状況のなかでは「ほんのわずかでも抜け道のある緊急事態条項をつくらせてはならない」と長谷部は力説するのも当然だろう。

  憲法の基本原理に毀損を加えるような安全の保障というのは、議論の根本がねじれていることになります。憲法の基本理念を守らないでいて、国を守っていることになるのだろうか。(長谷部、p239)

 対談集はややもすると大味な内容のものになりがちだが、本書は二人の対話がうまく絡み合った濃密な対談集に仕上がっている。
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by syunpo | 2017-09-28 20:52 | 憲法・司法 | Trackback | Comments(0)

公平公正な議論のために〜『メディアに操作される憲法改正国民投票』

●本間龍著『メディアに操作される憲法改正国民投票』/岩波書店/2017年9月発行

b0072887_2044317.jpg 憲法改正をめぐる議論が現実味を帯びてきた。国会で改憲発議がなされると国民投票が行なわれる。しかしながら現行の憲法改正国民投票法には致命的な欠陥がある。投票運動期間中の広告規制がほぼ存在しないのだ。そのような欠陥が具体的にいかなる事態をもたらすか。

 大手広告会社の博報堂で営業マンとして活躍した本間龍によるシミュレーションは具体的である。公明正大な熟議を行なうにふさわしい情報環境からはほど遠い状態になることが予測されるのだ。

 改憲派にはまず国民投票の日程を決定できるというアドバンテージがある。それを逆算して早い段階から広報宣伝戦略に着手することが可能だ。政権与党が改憲発議をするわけだから、当然、政党助成金や企業からの献金など財力も護憲派に比べ豊かである。

「国民投票運動広告」はテレビCMは投票日の二週間前から放送禁止となるが、「意見広告」に関する禁止条項はない。最低六〇日間以上の長期にわたり、あらゆる手段で有権者に届けられる広告は予算がある方が絶対に有利。マーケティング技術は日々進化している。宣伝広告による働きかけが投票結果を大きく左右することは間違いないだろう。

 とくに電波メディアにおける広告資金量や発注タイミングの差は、圧倒的な印象操作を生む危険性が否定できない。これは国民投票が目指す公平で自由な投票を妨げる大問題であると本間は指摘する。

 国民投票の長い歴史をもつ欧州各国では、当然ながら国民投票に関して種々のメディア規制を敷いている。イタリア、フランス、イギリス、スペイン、デンマークなどではテレビスポットCMを原則禁止しているのは要注目。またフランスでは、賛成・反対両派の広報活動を監視する第三者機関が設置されるという。

 ……欧州の主要国でテレビのスポットCMが軒並み禁止されている事実は、テレビCMという宣伝媒体の怖さを十分に物語っていると思われる。各国がそれぞれの国民投票における歴史の中でテレビCM規制の必要性を感じ、同じように規制の網をかけている意味を、日本でも十分に検討する必要がある。(p44)

 そこで本書では以下のような提案がなされている。

(A)あらゆる宣伝広告の総発注金額を改憲派・護憲派ともに同金額と規定し、上限を設け国が支給する(キャップ制)。
(B)テレビ・ラジオ・ネットCM(電波媒体)における放送回数を予め規定し、放送時間も同じタイミングで流す。もしくは同じ金額と規定する。
(C)先行発注による優良枠独占を防ぐため、広告発注のタイミングを同じとする。
(D)情報内容や報道回数、ワイドショーなどでの放映秒数などで公平性を損なわないよう、民放連に細かな規則を設定させ、違反した場合の罰則も設ける。
(E)宣伝広告実施団体(政党・企業)の討論・ワイドショー・報道番組等へのスポンサード禁止。
(F)意見表明CMも投票日二週間前から放送禁止とする。インターネットのポータルサイトなどでも同様とする。
(G)いちばん高額であり、視聴者、民放各社にさまざまな影響を及ぼすテレビCMを全面禁止とする。

 私は何よりも(G)を是非実現してほしいと考える。細かいルールを作って細かいチェックをするくらいなら、いっそ欧州の主要国並に全面禁止にするのが最も明快だろう。この規制が行なわれるだけでもかなり落ち着いた公明正大な議論の土俵ができあがるのではないかと思う。

 本間はかつて『原発プロパガンダ』で日本のマスメディアと国民がいかに原子力ムラの広報宣伝戦略にしてやられたかを描きだした。フクシマでの事故によって皮肉にもようやく私たちはその悪夢のようなプロパガンダを冷静に相対化する契機を得た。憲法改正のような重要な問題で再び「『カネの力』による報道の制圧」を受けるような事態を迎えるのは愚の骨頂というべきだろう。

 なお本書の内容は、ジャーナリストの今井一が主宰し、著者のほか田島泰彦、井上達夫、堀茂樹、南部義典、宮本正樹、三宅雪子らで構成する「国民投票のルール改善を考え求める会」よる検討を経て得られた知見をもとにしている。
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by syunpo | 2017-09-23 20:10 | メディア論 | Trackback | Comments(0)

様々な角度からのアプローチ〜『日本の右傾化』

●塚田穂高編著『徹底検証 日本の右傾化』/筑摩書房/2017年3月発行

b0072887_2027929.jpg 日本社会の右傾化について論じられることが多くなった。その動向を主導したとされる政治団体の内情を調査した本や、政権与党を軸にみた右傾化論など、関連書籍は数多く刊行されている。

 宗教社会学者の塚田穂高が編者となっている本書では、日本における右傾化を様々な角度から検証する。ただし全体を貫く右傾化の定義は行なわれていない。

「日本の右傾化」と大きく括られているそれを、いったん限られたテーマに分解・細分化する。それぞれの領域の専門家が自身のフィールドについて、信頼できるデータと資料を駆使しながら検討し、それを幾重にも重ね合わせる。その作業が必要であり、本書が目指すのはそれである。(p10)

 こうして本書は〈壊れる社会〉〈政治と市民〉〈国家と教育〉〈家族と女性〉〈言論と報道〉〈蠢動する宗教〉と題した六つのセクションに仕分けられている。それぞれに三〜五篇の論考を配するという構成で、寄稿者は二十一名。

〈壊れる社会〉では、新自由主義と結託した新保守主義やレイシズム、ヘイトスピーチに関する昨今の社会状況が概括されている。
 そのなかでは、在日コリアンに対するレイシズムのあり方と日本の右傾化との関係を検証した高史明の論考を興味深く読んだ。高は「ある側面ではリベラルな方向への変化がありながら、他の側面では右傾化が進行している状態である」との認識を示している。後者の側面の一つとして在日コリアンに対する不寛容性の問題があるとみる。

〈政治と市民〉は、サブタイトルにうたうとおり「右傾化はどこで起こっているのか」を検討する。社会学者の樋口直人は「右傾化とは、近隣諸国への敵意や歴史修正主義を指す」と規定したうえで「全体としては今世紀に入って右傾化が進んだといってよいだろう」と結論している。ただし「市民社会は外国人排斥の動きを容認せず、政治から持ち込まれた右傾化に抗してきた」とみて、そこに可能性の胚胎を見出している。

〈国家と教育〉では、宗教社会学者のマーク・R・マリンズが外国人として唯一本書に寄稿しているのが注目されよう。マリンズは震災後の日本における愛国心教育の復活に象徴されるような政治的動向を、それ以前からの文脈で捉え、懸念を示す。自民党の改憲案は政教分離の原則を逸脱するものであり「宗教的マイノリティへの公的な抑圧につながる可能性がある」と警鐘を鳴らすのである。

 女性執筆陣による〈家族と女性〉に関する右傾化の検証は、改憲論の隠れたテーマともいえる重要な問題でいずれも教えられるところが多かった。
 清末愛紗の憲法二四条に焦点を定めた考察が鋭い。二四条改憲論者が「利己主義」「個人主義」への非難という常套表現を使って主張していることは、煎じ詰めれば「男女平等はやだ」「戦前みたいに男が威張れる社会に戻したい」ってことに要約されるのではないかと思われる。いわばオッサンの利己主義復古宣言とでもいえばいいか。

 斉藤正美は「少子化対策に名を借りた婚活支援政策は、結婚、妊娠、出産支援などを通して、国家による家庭への介入を強めることに寄与している」と述べ、官製婚活の展開を戦中の「結婚報国」や「産児報国」に準えて警戒感を示しているのが印象に残った。

 堀内京子は税制面から右傾化をとらえるもので、話が具体的であるだけにこちらも説得力を感じさせる。たとえば「夫婦控除」の問題。「法律的に結婚している」人だけが減税対象になると、独身者やLGBT、事実婚カップル、離婚者、シングルマザーなどは対象外になるわけで、それは結果として「ペナルティ」となり、多様な生き方が否定されているということになるだろう。

〈言論と報道〉では、「日本スゴイ」という国民の物語を批判的に検証した早川タダノリ、歴史戦の決戦兵器「WGIP」論の欺瞞を指摘する能川元一など、いずれも持ち味を発揮した一文を寄せている。能川元一によると「『洗脳』という語は中国帰還者連絡会(中帰連)のメンバーが行ってきた旧日本軍の戦争犯罪に関する証言を、右派が否認する際の決まり文句だったのである」。そのような洗脳を支えるのが「WGIP」(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)論。それは右派論客にとっては応用範囲の広い「理論」といえるので注意が必要だ。

〈蠢動する宗教〉では、神道(政治連盟)、創価学会、統一教会=勝共連合、幸福の科学の動向があとづけられている。なかでも藤田庄市による公明党の自民党「内棲」化論が秀逸。章全体を総括する形で編者の塚田穂高による論考が最後に収められていて、宗教を類型的に把握しようとする考察は問題を整理するのに良い。

 物足りないところがあるとすれば、官僚機構における右傾化の動きについてまったく言及されていない点だろうか。なお巻末には「日本の右傾化」を考えるためのブックガイドを掲載しており読者への便益をはかっている。
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by syunpo | 2017-09-19 20:31 | 社会全般 | Trackback | Comments(0)

訴えられたことのない物書きなど信用しない〜『わが筆禍史』

●佐高信著『わが筆禍史』/河出書房新社/2017年8月発行

b0072887_18135082.jpg 辛口批評で知られる佐高信は、あちこちでトラブルを起こしてきたらしい。訴訟騒ぎも一つや二つではない。「一度も訴えられたことのない物書きなど、私は信用していない」とまで佐高はいう。本書はそんな人騒がせな物書きがこれまで体験してきた「筆禍」の数々について書き記したものである。

 佐高の喧嘩相手となった人物は左右両翼にまたがっていて多士済済である。日向方齋、渡辺恒雄、木村剛、渡辺淳一、中坊公平、猪瀬直樹……。日本共産党ともあるイベントをめぐって一悶着あったらしい。

 生々しい事象を扱っているので、佐高の言い分のみを鵜呑みにするわけにはいかない。共産党批判などいささか粗雑で紋切型という気がするし、下品な表現も少なくないように思われる。が、本書をとおして、メディア側の萎縮や自制なども浮かびあがってきて、それなりに社会的価値を有する本になっていることは確かである。

 小渕恵三が首相をつとめていた時の挿話が印象的。佐高は小渕に対して「オブツ」呼ばわりした文章を週刊誌に発表した。その後、さるパーティで小渕首相に遭遇する。彼は「批判する人も必要だから」と言って握手を求めてきたのだという。さて、現首相にそれだけの器量があるのかどうか。
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by syunpo | 2017-09-16 18:15 | メディア論 | Trackback | Comments(0)

原始心像から元型へ〜『無意識の構造』

●河合隼雄著『無意識の構造 改版』/中央公論新社/2017年5月発行(改版)

b0072887_18502982.jpg 無意識という用語は今でこそ私たち一般人も普通に使っているが、その概念が初めて提起されたときには人々を驚かせたはずである。意識のなかに、いや意識と対立するものとして、そのような概念がありうるとは誰も考えていなかったのだから。

 無意識という概念を最初に打ち出したのはいうまでもなくフロイトである。ユングもその考えに魅せられて二人は意気投合するものの、やがて二人はたもとを分かつことになった。「フロイトが個人的な親子関係を基にして、エディプス・コンプレックスを強調するのに対して、ユングが普遍的な母なるものの存在を主張し、フロイトから離別していった」ということらしい。

 本書は日本におけるユング心理学者の第一人者として活躍した河合隼雄が一九七七年に刊行した新書の改版。文字どおりユング心理学における無意識の構造を入門書的に解説したものである。

 河合がユングの考え方に独自性をみることの一つとして「無意識内に存在する創造性に注目し」たことが挙げられる。「退行現象が常に病的なものとは限らず、創造的な側面をもつことを指摘したのはユングの功績である」という。

 すべて創造的なものには、相反するものの統合がなんらかの形で認められる。両立しがたいと思われていたものが、ひとつに統合されることによって創造がなされる。(p57)

 またユング心理学の鍵言葉となっている「元型」なる概念を打ち出したこともよく知られている。

 ユングは統合失調症患者の幻覚や妄想を研究するうちに、それらが世界中の神話などと共通のパターンや主題を有することに気づいた。それらのイメージはきわめて印象的で、人をひきつける力をもっている。

 ユングはそれらの典型的なイメージを、当初は、ヤーコプ・ブルクハルトの用語を借りて「原始心像」と呼んだ。その後、それらのイメージのもととなる型が無意識内に存在すると考え、それを「元型」と呼ぶようになった。

 元型は人類に共通なものと仮定されるが、文化の差異によってそれのあらわれ方に微妙な差があることにも注目していきたい、と河合はいう。

 今ひとつ私的に興味深く思えたのは、自己実現の過程を述べた最終章である。ユングは〈自己〉と〈自我〉を区別して、自己実現のプロセスを考察した。

 人間の意識は〈自我〉を中心として、ある程度の統合性と安定性をもっているのだが、その安定性を崩してさえも、常にそれよりも高次の統合性へと志向する傾向が人間の心の中に存在すると考えられる。

 そのような心全体の統合の中心として〈自己〉の存在がある、とユングは考えたのだ。「自己は心の全体性であり、また同時にその中心である。これは自我と一致するものでなく、大きい円が小さい円を含むように、自我を包含する」。

 本書で述べられていることは、とくに性差に関わる問題では今となっては古臭く感じられる部分もなくはない。しかし「無意識」のあり方を知るうえでは今なお有益な入門書であることは確かだろう。
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by syunpo | 2017-09-06 18:55 | 心理・精神医学 | Trackback | Comments(0)