ブックラバー宣言


コラムニスト・吉本俊二の書評ブログです。
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大人の倫理こそが問われている〜『少年たちはなぜ人を殺すのか』

●宮台真司、香山リカ著『少年たちはなぜ人を殺すのか』/筑摩書房/2009年7月発行

b0072887_20273022.jpg 少年犯罪が社会問題として論じられることが増えた一九九〇年代に、宮台真司と香山リカが交わした対論の記録。後半は映画《ユリイカ》の青山真治監督を交えて行なったトークセッションを聴衆からの質問に応答する部分も含めて収録している。原書は二〇〇一年に創出版より刊行され、二〇〇九年にちくま文庫に入った。

 宮台によれば、昨今社会問題化している特異な少年犯罪は「脱社会的存在」による犯罪とみなしうる。これは従来の不良である「反社会的存在」とはまったくタイプが異なる。「反〜」の方は「学校など社会制度が改善されればガスが抜ける程度」のものだが、「脱〜」の方は精神病理学的には正常で、今までのような安易なやり方が通用しない。
「脱社会的存在」による殺人事件を考える場合、共通しているのは「人を殺すということの敷居」が下がっていることだ。その背景を考えたうえで対処することが必要だろう。

 そこで宮台は少年犯罪をめぐって生まれている二つの問題を明確に区別しながら指摘している。「ある種の少年犯罪を生じさせないためにどんな処方箋が必要なのかという問題」と「少年犯罪をめぐる科学的に誤った情緒的な世論の噴き上がりやそれを利用した政治的な動きにどう対処するべきかという問題」である。

 後者に関して問題になるのは、メディアの紋切型報道や政府によるメディア規制、少年法厳罰化の動きである。メディアや識者はすぐに「病名探索」と「動機探索」を試みるが、それは「端的に無意味」であるのみならず、全ての問題を隠蔽してしまう。処方箋にむすびつくのは「人を殺すことの敷居が何ゆえにかくも低くなったのかについての、学問的な考察だけだ」と宮台は断じる。

 当然ながら厳罰化も本書で話題になっているような犯罪事例の減少には役立たない。犯罪統計上は、重罰化によって性犯罪と軽犯罪は抑止できるが、殺人には抑止効果のないことが明らかになっているから。
 また重罰化によって被害者の感情的回復をはかるという考えも宮台は否定する。被害者と犯罪者との間にコミュニケーションのチャンスを設けることで被害者の感情的回復を図れるように制度設計するのが世界標準であって「重罰化でそれを図ろうとするのは野蛮そのもの」という。

 社会学者たる宮台の主張は、時に精神医学の知見を軽視する。香山はここでの自分の役割を自覚しているのか、発言は宮台の見解を引き出す問題提起的なものが多いが、精神医学の立場から宮台の主張を補強するような対応もみられる。また、メディア批判が強まっている割にはメディアに対する漠然としたリアル感が無批判的に醸成されているという香山のメディア論などけっこう的を射ているように思われる。

 議論の展開にあたっては、青山真治の《ユリイカ》が参照点としてしばしば言及されているのがおもしろい。後半、青山本人が参加して議論に厚みを加えている。対談(鼎談)集としては中身の濃い本ではないかと思う。
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by syunpo | 2015-12-15 20:30 | 社会全般 | Trackback | Comments(0)

厳罰主義に欠落していること〜『反省させると犯罪者になります』

●岡本茂樹著『反省させると犯罪者になります』/新潮社/2013年5月発行

b0072887_7562872.jpg 挑発的な書名がかえって読者を遠ざけてしまうのではないかといらぬ心配をしてしまうのだが、内容的にはきちんとした本である。言葉を補足して本書のメッセージを一言で示すとすれば「ムリに反省させようとする方法が受刑者をさらに悪くさせ、安易に反省させない方法が本当の反省をもたらす」ということになろうか。著者は殺人などの重大な犯罪を起こした受刑者が収容されている刑務所で、受刑者に個人面接や更生プログラムをつくって授業するなどの支援活動を行なっている臨床教育学の専門家。

 議論の出発点となるのは、犯罪を行なった者はまず被害者のことより自分自身のことを優先するという認識である。それは「人間の心理として自然な流れ」と岡本はいう。ゆえに「裁判という、まだ何の矯正教育も施されていない段階では、ほとんどの被告人は反省できるものではない」。仮に反省の弁を述べるとしても、それはたとえば刑罰を軽くしてもらおうという計算にもとづいたもので「それは自分にとって都合のいい言い訳にすぎない」だろう。

 犯罪者の更生を第一に考えるのなら、ではどうすべきなのか。
「被害者の視点」ではなく、「加害者の視点」から始めること。その方が、一見遠回りのように思えて、実は本当の更正への道に至る近道なのだと著者は言い切る。

 受刑者は、例外なく、不遇な環境のなかで育っています。親からの虐待、両親の離婚、いじめの経験、貧困など、例を挙げればキリがありません。受刑者は、親(あるいは養育者)から「大切にされた経験」がほとんどありません。そういう意味では、彼らは確かに加害者ではありますが、「被害者」の側面も有しているのです。被害者だからと言って、人を殺したり覚醒剤に手を染めたりすることはけっして許されることではありません。しかし支援する立場になれば、加害者である受刑者の、心のなかにうっ積している「被害者性」に目を向けないといけません。このことが分かれば、最初から受刑者に被害者のことを考えさせる方法は、彼らの心のなかにある否定的感情に蓋をしてさらに抑圧を強めさせることになるのは明らかです。したがって、まずは「加害者の視点」から始めればいいのです。そうすることによって、「被害者の視点」にスムーズに移行できます。(p119)

 自分の心の痛みに気づくことから真の反省が始まる。性急に反省文などを書かせるのは「百害あって一利なし」、反省文は反省文を書かされた人の本音を抑圧するだけでかえって逆効果になる。そのような指導を繰り返しても、読む人を納得させるような反省文の書き方に熟達するだけで、真の更生にはつながらない。矯正教育の現場で活用されている「内観療法」やロールレタリングにしても、「反省ありき」の考え方が先行した場合、本来の効果を失うだろう。
 まずは親や周囲の人々への不満を思いのまま語らせること。そして自分は何故問題行動を起こしたのかを考えさせること。被害者のことを素直に考えられるようになるのは「受刑者が、自分の悲しかった過去を吐き出した後」のことなのである。

 殺人などの凶悪犯罪をおかした者などに生きる価値はない、だから更生などする必要はない、という意見も少なからずある。そうした感情的な声に対する岡本の態度も明快である。

 人の存在の大切さを感じることは、同時に自分が殺めてしまった被害者の命を奪ったことへの「苦しみ」につながります。皮肉なことに、幸せを感じれば感じるほど、それに伴って、苦しみも強いものになっていきます。この2つの矛盾した感情のなかで生き続けることは、私たちが想像できないくらい苦しく辛い「罰」となり得るのです。(p136)

 彼らが真の更生の道を歩んでいるのであれば「幸せ」と「苦しみ」の二つの矛盾する感情を抱きながら命の重みを理解している人間といえる、そういう意味では、彼らこそ「命の重み」を語れる存在になり得るのではないか。そこで岡本はそうした更生者こそ受刑者支援のサイクルの中に入ることを提唱するのだ。
 このようにみていくと本書の主張は受刑者に甘いとか、キレイごとにすぎるという批判は当たらないだろう。それどころかむしろ犯罪者に対して最も厳しい後半生の道のりを求めるものといえなくもない。

 むろん、犯罪者の行動機制をもっぱら親子関係に還元してしまう本書の考え方には異論もありうるだろう。また、いきなり反省を求める方法に無理があるとしても「加害者の視点」から始める矯正プログラムが実際にどの程度効果をもたらしているかの客観的なデータや研究報告が提示されているわけでもない。他の同業者の見解を是非ききたいと思う。

 ただいずれにせよ、実体験に基づいた記述、揺らぎのない一貫した論旨にはそれなりに説得力を感じるのも事実。犯罪者に対しては厳罰化をもって対処せよという国民感情が強くなり、法改正もその方向でなされてきている昨今の状況に対して、現場からの一つの問題提起として本書は意義深いものと考える。
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by syunpo | 2014-11-02 08:08 | 犯罪学 | Trackback | Comments(0)

犯罪社会学の最前線〜『グローバル化する厳罰化とポピュリズム』

●日本犯罪社会学会編『グローバル化する厳罰化とポピュリズム』/現代人文社/2009年4月発行

b0072887_19323285.jpg 刑事政策における厳罰化の流れは世界的にみられる一般的傾向である。本書は、昨今の厳罰化について“Penal Populism”(刑罰のポピュリズム)をキーワードにして国際比較の観点から考察・分析した論考を集めたものである。

 Penal Populismとは、ニュージーランドの刑罰社会学者ジョン・プラットが提唱しているもので、昨今、犯罪学の分野ではしばしば引用される概念である。それは要約すれば以下のように特徴づけられる。

 戦後の刑事政策を形作っていた多くの前提がひっくり返され、刑罰を運用・執行する権力構造の劇的な再構成が行なわれる。そこでは刑事司法の専門家による研究成果よりも、犯罪被害者などの個人的な体験や逸話といったものが重視されるようになり、複雑な問題に対して分かりやすい言葉で解決策を語る者に対する信頼感が高まっていく……。

 米国での峻厳な刑罰政策の背景を検証したマイケル・トンリーの論文は、Penal Populismといった観点よりも米国独自の歴史文化を重視し「政治的偏執病」「プロテスタントの原理主義と不寛容」「憲法の構造」「人種問題」の四つの観点から説明を試みて米国の特殊性を浮かびあがらせる。

 ジョン・プラットはニュージーランドの厳罰化を文字どおりPenal Populismの視点から分析して本書の根幹を成す考察を展開している。彼によれば、メディアなどの発達によって犯罪情報が増え、被害者支援活動家やメディアの提示する「常識的」で分かりやすい議論が統計などを駆使した犯罪学者や司法実務家の「複雑」な議論を凌駕して、市民感情に応えようとする政治家の厳罰化政策を促す結果となった。

 デイビッド・ジョンソンの「国際比較から見た日本の刑罰」は、アジア諸国で死刑適用の減少傾向がみられることを指摘して日本の刑事政策の転換の可能性を探ったもので、示唆に富む内容である。
 浜井浩一とトム・エリスが日本におけるPenal Populismについて検証した論考には教えられるところ大であった。客観的にみた治安情勢は悪化していないにも関わらず、日本で厳罰化が進んだ背景には何が考えられるのか——。二人はメディアの扇情的な報道や被害者支援活動などをめぐって冷静に分析を加える。結論として、日本の刑事政策の舵を握っているのは、今も昔も市民や世論ではなく検察官であり、日本の急速な厳罰化はそれを求める市民感情を司法官僚が巧みに利用した結果であるとする。その意味ではプラットのいうPenal Populismの一つの特徴——司法実務家の決定権が相対的に低下する——という要素は日本ではみられない。

 拘禁刑の活用をめぐる国家間の差異を検証するタピオ・ラッピ=ゼッパーラは「犯罪との戦い」より「貧困との戦い」を重視する福祉的国家ほど犯罪者に対して寛容な政策を採っており、受刑者率の低いことを指摘する。また二大政党による劇的な政権交代が行なわれる「多数決民主主義」よりも比例代表制を基盤とした複数政党による連立政権に象徴される「合意形成的民主主義」の方が一般にPenal Populismに対する耐性は強い、という。

 本書に寄稿している論者はおしなべて厳罰化にもPenal Populismにも批判的である。
 とりわけ裁判官や検察官が選挙によって選出される米国の「民主的」司法制度がポピュリズムを招きやすいとしてやり玉にあげられているのはまことに興味深い。
 考えてみれば、市民の感情や個人的挿話が科学的知見をさしておいて政策決定に反映されるという「ポピュリズム」的現象は何も刑事政策にかぎった話ではないだろう。とりわけ日本では教育においても福祉政策においても程度の差こそあれ、ポピュリズム的過程がみられる。(安倍政権時に発足した教育再生会議には教育学の研究者は一人も入っていなかった。)

 その意味では、民主政国家においてはほとんどの政治決定が多かれ少なかれポピュリズム的な色合いを帯びざるをえない。また社会科学の知見は常に一つの結論に集約されるわけでもなく、実際日本では(説得力の程度は別にして)アカデミズムの名において治安の悪化を指摘しそれを前提に厳罰化を主張する学者も存在する。さらにいえば第三者のチェックがほとんど入らない現在の日本の検察のあり方には批判の声も少なくない。
 すなわち、結果において論者の歓迎すべき決定がなされれば、その過程の「民主主義」的側面が賞賛され、逆の場合には「ポピュリズム」の汚名をきせられて糾弾される、ということではないのか。
 そのことを考えれば、本書にみられる考察は寄稿者たちの意図を超えて、「民主政」そのもののあり方についても再考に導くような根本的な問題提起をはらんだ内容をもっているのではないかと思った。
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by syunpo | 2010-01-26 19:57 | 犯罪学 | Trackback | Comments(0)

まず現場を見よ〜『少年犯罪厳罰化 私はこう考える』

●佐藤幹夫、山本譲司共編著『少年犯罪厳罰化 私はこう考える』/洋泉社/2007年6月発行

b0072887_2294125.jpg 昨今、少年による“凶悪犯罪”がセンセーショナルに報道される機会が増えたこともあって、少年犯罪に対していかに対処していくか、という議論が活発化しているようにみえる。
 凶悪犯罪に対する一般社会の声は厳しさを増し、被害者やその家族への配慮を求める世論の沸騰を背景に、二〇〇〇年以降、少年法が二度にわたって改正された。それは大雑把にいって少年犯罪厳罰化の流れに沿ったものである。
 しかしながら、少年法改正論議ではしばしば観念論や感情論が突出し、「審判・裁判」から「処遇」「更生」にいたるまでの一連の過程を知悉したうえでのエビデンスに基づいた議論に乏しいのではないかーー。本書はそうした認識にたち、罪を犯した少年たちと接してきた現場の人々の論考をまとめたものである。内容的には玉石混交ながら一読の価値を有する本だといっていい。

 「審判」のタイトルが付された第一章では、寝屋川事件を担当する弁護士の岩佐嘉彦の論考が有益だ。少年審判と刑事裁判の相違を具体的に記述しているほか、少年の再犯を防ぐためには少年刑務所と少年院とでいずれが適切な処遇ができるか、という点についての考察も興味深いものだ。岩佐は、少年刑務所では当該少年のような「広汎性発達障害」を視野に入れたプログラムは実施されていないことを指摘して、少年院送致の方が適切であることを訴える。その観点から刑事処分(少年刑務所への送致)をくだした大阪地方裁判所の判決には疑問を呈している。
 本書の企画者である佐藤幹夫(フリージャーナリスト)の一文は「原則逆送制度を導入して以降、少年の審判・裁判は大きなジレンマを抱えることとなった」という判断を示して、その点について洞察を深めたものである。とりわけ板橋両親殺害事件を例にとった記述は説得的だ。この裁判でも弁護側の保護処分を訴えた主張は一切斥けられ、厳しい刑事処分が科された。
 「言ってみればこの判決は、少年の教育や更生よりも、社会の処罰感情が優先されなくてはならないことをはっきりと打ち出した判決である。ここには、少年法を貫いてきた理念はもはや見られず、成人の裁判以上に、応報的な視座と論理で示された判決だったという点が大きな特徴である」(p84)と批判している。
 
 「処遇」に関して考察した第二章は、本書の核心を成す項目の一つといえよう。
 元法務省心理技官で現龍谷大学教授の浜井浩一は、法務省在職時の少年鑑別所、少年院、少年刑務所などでの実務経験をもとに、少年院と少年刑務所での処遇の違いについて論評している。少年刑務所は少年院とは違って「管理」する施設であり、臨機応変な教育的プログラムを実践することは困難と述べたうえで、次のように結論している。

 事件の重大性や被害者遺族の感情を考慮して、応報的な観点から被告人は刑事責任を負うべきだと考えるのであれば、そのように指摘すべきなのであり、精神的に未発達な少年に対して、刑罰が、更生を促し、再犯を防止するかのごとき論理を用いるのは詭弁以外の何ものでもなく、問題の本質をあいまいにし、少年司法の発展にとって有害である(p116)

 元衆議院議員で服役経験をもつ山本譲司も同様に、刑務所内処遇に少年の更生・再犯防止効果はあるか、との視点から少年院との比較において検討を加えている。そのうえで、刑務所の処遇の限界を指摘し「少年の更生というのであれば、それは絶対に少年院処遇を選ぶべきだ」と明言する。

 「更生」をテーマにした第三章は残念ながら不出来な内容である。
 同志社女子大学教授(児童文化)の村瀬学の論考は、個人的随想の域を出ない駄文。インタビューをまとめたとおぼしき元法務省技官(現大阪大学大学院教授)の藤岡淳子の発言は、自身の職務経験を踏まえて少年犯罪と社会とのあるべき関係を真摯に述懐したものだが、全般的にやや物足りなさを覚えた。

 第四章の「教育と社会」に関する記述も、いささか薄味だ。
 公立中学校教員の赤田圭亮の一文は、学校教育の現場からの興味深いレポートながらも、イジメやモンスターペアレンツの問題に紙幅が割かれていて本書の趣旨からはややズレている。
 品川裕香(教育ジャーナリスト)は、現在の教育の問題点を理念的な見地から、たとえば子供の「成長発達権」などの概念を持ち出して考察していて、論旨には特に異存を感じないものの、やや上滑りの印象が拭えなかった。
 精神科医の高岡健の論考は、アジア的遺制という認識をベースに昨今の少年犯罪厳罰化への警鐘を鳴らしたもので、こちらはそれなりに面白く読んだ。

 全体をとおして「少年犯罪の厳罰化」と呼ばれる一連の動向のなかの矛盾やジレンマを剔出する論調が基本をなしており、その流れに積極的な評価を下している論考はまったく掲載されていない。現在進行しつつある厳罰化の趨勢に対してほぼ共通の問題意識をもった執筆者たちによるアンソロジーという性格を考慮するなら、タイトルにはもっと明快に「少年犯罪厳罰化」への批判的姿勢を示すような語句を織り込んだ方が、読者には親切だったかもしれない。
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by syunpo | 2007-11-07 22:39 | 憲法・司法 | Trackback | Comments(0)